Column

ウェブの重要性の高まりは消費財業界も例外ではなく、ウェブ活用に真剣に取り組み始める企業が増えてきている。しかし、「O2Oキャンペーン」や「ソーシャルメディア活用」などの施策に目を奪われて、「誰がユーザか」を十分に検討できていない取り組みも多い。本稿では、消費財メーカーのウェブサイトに対して弊社が実施したユーザ行動観察調査の結果をもとに、消費財メーカーのウェブサイトが本当に大切にすべきユーザについて考えたい。

教育分野におけるICT（情報通信技術）の活用は国内・海外問わず、様々な企業や公的機関が取り組んでおり、近年ではますますその注力度合いが高まってきている。特に、子ども向けの教育サービスを提供する企業では、独自のタブレット端末を用いた新たな教材開発が行われていたり、教育業界大手のみならず様々な企業の参入が相次ぎ、競争が活発化している。こうした中で、消費者（ユーザ）にうまく受け入れられつつあるサービスもあれば、一見してあまり成功していないものも見受けられる。ユーザニーズをしっかりと捉え、受け入れられるているサービスに共通する要件とはどういったものか、明らかにしていきたい。

現在の日本の金融業界の環境は決して盤石とはいえないが、一部で攻めの姿勢に転じた金融機関では、ネットや携帯をはじめとする「ダイレクトチャネルの活性化」を旗印に掲げるようになってきた。しかしながら、実際のところ、何をどうテコ入れすべきかがよくわからず、中途半端な資源投入で「他行並み」にとどまっていることも多い。これまで我々が手掛けた大手銀行、保険などのWebチャネル改革を通じて、見えてきた金融機関に共通する課題とその解決アプローチを、具体的に事例でご紹介する。